スタジアムから地方を活性化!スポーツは地方創生の起爆剤になり得るか。

2017.09.04 山本 一誠

今年3月に発表された第2期スポーツ基本計画において、スポーツ市場規模を大幅に拡大するための施策として、「スタジアム・アリーナ施設の改革」が取り上げられた。しかしスタジアム・アリーナ改革は、一般の人の関心事にはまだまだなっていない。むしろ、巨額の公費が費やされるだけに、世間の風当たりが強くなってしまうこともしばしばである。
そこで今回は、日本各地でスタジアム・アリーナ整備のプロジェクトに携わっている“スタジアム・アリーナ改革の第一人者”として、日本政策投資銀行の地域企画部で参事役を務める桂田隆行氏にお話を伺った。地域に貢献し、地域に愛されるスタジアムを作るにはどういった観点が必要なのだろうか。

 

スポーツに縁遠かった銀行員を変えた、あるきっかけ

-桂田さんは昔からスポーツビジネスを専門にされていたのですか?

そもそも私は入行以来長く地域企業の融資の仕事をしており、地域企画部でスポーツ関係のことをやる前は、温泉旅館とかホテル関係の融資などをしていました。元々私は学生時代にスポーツに打ち込んでいたという訳ではなくて、せいぜいプロ野球の外野スタンドに座ってビールを飲みながらメガホンを叩いて応援するくらい。さほどスポーツ分野には関心がなかったんです。

 

-いつ、どのようなきっかけでスポーツビジネスを専門にするようになったのですか?

大きなきっかけになったのは2008年。リーマンショックが来た時に地域の中堅企業に融資する部署にいたんです。その時に地域の企業から「相談に乗ってください」という話がたくさん来たのですが、その中の1つにとあるプロスポーツチームがあって、融資の相談をいただきました。

プロスポーツチームというものはそんなに決算の数字が良いわけではなくて、その当時は融資に至りませんでした。しかし、多くのプロスポーツチームは決算状況があんまり良いとは言えないのに、会社が潰れない。

プロ野球で言うと近鉄バファローズは「近鉄バファローズ」としての歴史には幕を閉じましたけど、それ以外の球団は経営が厳しくなっても他のオーナーが現れて、チームとしては存続します。

 

-Jリーグでいうと横浜フリューゲルスですね。
そうですね。横浜フリューゲルスが消滅してしまいましたが、一度は経営危機を迎えた清水エスパルスも結局新しいオーナーの元でやっていますし、V・ファーレン長崎もそうですね。

その当時は私の知識もなく、決算書の数字で見ると「お金を貸せる」という判断ができなかったのですが、この業態の会社って意外に存続するんです。その矛盾が当時わからず、その時に融資できなかったのが自分自身悔しかったこともあり、社会人向けの早稲田大学大学院のスポーツ科学研究科の修士コースの門を叩きました。これがスポーツの世界に入ったきっかけです。

この銀行では以前からスポーツ施設、特にスタジアムには融資をしてきました。そのため、この分野に明るくパブリックのマインドをお持ちの間野義之先生(※早稲田大学スポーツ科学学術院教授。専門分野はスポーツ政策論。)にご縁をいただき、それをきっかけにスポーツ関係の仕事をするようになって今に至ります。

 

勢いを増すスタジアム・アリーナ改革の動き

-桂田さんは普段はどのようなお仕事をされているのですか?

基本はオフィスでのデスクワークや電話のやりとりですが、週に1、2回は『スタジアム・アリーナを整備したい、作りたい』という考えをお持ちの地域の方々とのディスカッションのために出張に行きます。

こうしたプロジェクトは『今、こういう風な思いがあるんです』っていうレベルだと、恐らく全国に4、50はあると思っています。そして継続的かはともかく、そのうち半分ぐらいは何らかのコンタクトを取ったと思います。ディスカッションの中には1回で終わるものもあれば、複数回続くものもあって、そういう案件は何回も会いますから、コンタクトの回数も増えていきます。

 

-どういった団体が多いのでしょうか。
ディスカッションのお話を頂くのは、スタジアム・アリーナを「スポーツコンテンツ」としてだけではなく、「地域活性化の起爆剤や拠点」として考えてくれている方が多いです。プロスポーツチームのみならず行政の方、地元の経済同友会とか商工会議所のような経済団体もあります。

最近はスポーツ系のコンサルタントの方って多いと思うんですけど、この銀行は「スポーツ」という面から入ったわけではなくて、地域活性化の拠点や起爆剤の1つになるかも、という観点から入っています。そうすると他のスポーツコンサルタントの方よりは行政とか経済団体の割合が多いかもしれないです。

 

-日本はここ1、2年でスタジアム・アリーナ改革の動きが活性化している印象がありますが、一体なぜなのでしょうか?

一番大きな要因はスポーツ庁が発足したことだと思っています。今までも「新しいスタジアム・アリーナを作りたい、実現させたい」と思っている人は絶対にいたはずです。ただ、スタジアム・アリーナは一企業だけでできるものではありません。行政とも必ず相談するのですが、今まで行政側に「スポーツ」というものを真正面から受け止めてくれる窓口が無かったのではないでしょうか。

だから今までは話を持っていっても健康関連であれば厚生労働省に行ったり、スポーツでベンチャーを立ち上げるのであれば経済産業省に行ったり、公園の中でスタジアム作りたいとなったら国土交通省に相談に行ったり…という状況でした。案件が各省庁に散ってしまっていると大きなテーマとしてみてくれないという部分もあったと思います。

そういった状況下、スポーツ庁が2015年10月にできたことで、「スポーツ」というものを一つのコアとして捉えてくれる窓口や官庁ができ、スタジアム・アリーナ改革を推進する大きなきっかけになったと思います。